About

建築・環境学部について

都市・建築・住まい・環境をテーマに、
社会の様々な課題の解決に取り組みます

本当に豊かな社会とは何でしょうか。これまでのように、古くなったものを壊して新しいものを次々とつくることが、必ずしも人間の幸せに結びつかないことが、だんだんと分かってきました。経済中心の豊かさから、人間中心の豊かさへ。建築の世界でも、環境との共生や生活の質の向上という視点が、これからますます求められています。そのために必要なのが、今あるものを活かしていくということ。

建築・環境学部は未来へとずっと続くような「まち」「住まい」「暮らし」を想像できる人を育てる場です。都市・建築・住まい・環境などを多角的に学び、文系・理系の枠を超えて、現代社会が抱える課題の解決に取り組む人材を育てます。


広い視点から建築を総合的に学ぶ「建築・環境学」

工学の一部としての建築学では、「デザイン」と「エンジニアリング」の統合に重点がおかれてきました。しかし、現代社会の抱える課題を解決するには、それでは不十分です。そこで新たに過去から現在・未来へ持続する「時間」と、われわれをとりまく全ての「環境」という2つの視点を加え、建築をより広い観点から総合的に学べる「建築・環境学」という学問フレームを作りました。


5つのコースから「建築・環境学」を学ぶ

建築・環境学部には5つのコースがあります。
これは、建築・環境学というものを「デザイン/エンジニアリング」と「建築/環境」の2つの軸で捉えた時の5つの側面から生まれました。それゆえ、各コースでは共通して「建築・環境学」を学ぶのであり、建築・環境学部はただ1つの学科、「建築・環境学科」からなりたちます。


カリキュラムの特徴

建築・環境学は狭い意味での工学技術の一分野ではなく、大きな広がりをもつ包括的・総合的な学問領域です。その多面性から、この学部は学科内に5つのコースを設けながらも、全体としては1つの「学びの流れ」がコース共通に流れる、特徴ある編成をもっています。1年次から用意された共通科目や専門科目で学んだことを、建築設計製図、さらにコース毎のスタジオや卒業研究によって、総合的に身につけていきます。学生一人ひとりの様々な資質や能力にきめ細やかに対応する少人数制指導、そしてスタジオを中心とした実践的な学習指導が、この学部のカリキュラム(科目編成)の特色です。


建築・環境学部の学びの5つの特徴

Point01

文系のための基礎科目

建築・環境学を学ぶためには、理系の素養だけではなく、文系の素養も大いに必要だからです。1年次には「基礎数学」や「文系のための建築数学・物理」が用意されているので、高校で数学や物理が苦手だった人も、一級建築士受験資格に必要な建築構造や設備を学んでいくための基礎が身につきます。


Point02

ワークショップ

ワークショップとは実際に手を動かしながら学ぶ、体験型授業のこと。今まで美術に縁が無かった人、模型なんか作ったことが無い人でも、建築デザインに必要なスキルを丁寧に学べます。「ビルディング・ワークショップ」では実際に小規模ながら実物の建物をつくる、特徴ある授業です。


Point03

スタジオで学ぶ

大学には、社会人としての基礎を学ぶ共通科目、そして建築・環境学を学ぶための数多くの専門科目が用意されています。教室で学んだことを、1〜2年次の建築設計製図、さらに3年からのスタジオで、総合的に身につけていきます。スタジオとは、少人数制指導の設計を中心とした授業のこと。コース毎に分かれたスタジオで、興味ある分野を、さらに深く学んでいきます。


Point04

少人数制の指導

建築設計製図やスタジオを中心とした実践的な学習指導は、学生一人ひとりの様々な資質や能力にきめ細やかに対応する少人数制指導としています。この学部のカリキュラムの特色の一つです。


Point05

情報発信

各学期(セメスター)の最後に開かれる「バーティカルレビュー」は、1年から4年、さらには大学院までの優秀設計作品の発表が行われる、学科の現在が見られるイベントです。また年に1回、横浜赤レンガ倉庫で開かれる「建築展」は、その年の卒業研究や各スタジオの優秀作品が一同に会する他、学科の様々な活動報告が展示される、正に建築・環境学の成果を広く社会に発信する場所です。



育成する人材

豊かな教養と高度で専門的な知識や技術を有し、社会が求める諸課題に対して、広い視野から総合的かつ創造的に取り組みができる建築家やデザイナー、エンジニアを育てます。

このためカリキュラムは、建築・環境学の包括的でかつ総合的な学術体系を基盤として、デザインとエンジニアリングの統合、環境との共生、既存の社会資源の維持・活用・再生、そして人々の持続する生活の質の向上など、現在社会の様々な問題を追究し、それに応えることができる人材の育成を目指したものとしています。